日本は現金好きなの?家計からわかる海外と日本の金融資産の違い

現金と金融
悩む人

「個別株への投資」や「つみたてNISA」を始めて、現金以外の金融資産を持つようになったけど、周りの人たちで始めている人がぜんぜんいない。なぜだろう。そもそも、現金以外の金融資産を持つ人が少ないのかな。海外も同じような状況?

この記事では、こういった疑問に答えます。

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本記事の内容

  1. 日本と海外で比較した家計の金融資産の違い
  2. なぜ家計の金融資産に違いがあるのか(金融リテラシーに注目)

では、さっそく見ていきましょう。

家計の金融資産の違い(日本と海外)

家計の金融資産の違い(日本と海外)

海外と日本で家計の金融資産に違いがあるのか?

この記事では、「日本」「アメリカ」「欧州」を比較して見ていきます。

結論から言うと

家計の金融資産に大きな違いがあります

それでは、どのように違っているのか?詳しく見ていきましょう。

「欧州」「アメリカ」「日本」それぞれの家計の金融資産構成について以下の図に示しています。

資金循環の日欧米比較
出典:日本銀行 資金循環の日欧米比較

何かお気づきでしょうか。

日本・アメリカ・欧州の「現金・預金」「投資信託」「株式等」の保有割合が大きく異なっています。

日本とアメリカでは「現金・預金」の保有割合が、日本では「54.2%」に対して、アメリカでは「13.7%」と大きな違いがあります。

さらに「投資信託」「株式等」の保有割合が日本ではそれぞれ「3.4%」「9.6%」に対して、アメリカではそれぞれ「12.3%」「32.5%」となっています。

欧州でも「投資信託」「株式等」の保有割合はそれぞれ「8.7%」「17.2%」となっています。

アメリカと欧州は「株式等」の金融商品にも分散させていますが、日本は「現金・預金」に資産が集中しているように見えますね。

「現金・預金」が50%を超えているのは日本だけになっています。

日本でこれだけ現金が大事にされている「キャッシュ・イズ・キング」の理由は、「デフレからの脱却がうまくいっていない」「実質賃金が下がっている」などの理由が考えられます。

ちなみに、実質賃金の指数を表したものがこちらです。

毎月勤労統計調査
出典:毎月勤労統計調査 令和元年11月分結果確報

前年との比較を見ると、実質賃金が下降傾向にあることがわかります。

※実質賃金とは、物価の変動を考慮した賃金

しかし、なぜ日本と海外では保有する金融資産の割合にこれほど違いがあるのか?

この記事では、「デフレ」「賃金」ではなく金融リテラシーに注目して見ていきたいと思います。

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なぜ家計の金融資産に違いがあるのか

なぜ家計の金融資産に違いがあるのか

なぜ日本と海外では保有する金融資産の割合に大きな違いがあるのか?

金融リテラシーに注目した結論として

金融教育を教わる機会が少なく、投資信託・株式等の金融資産に投資して得られる効果を実感できていない

ということが考えられます。

その理由は2つあると考えられます。

  1. 日本は海外に比べて複利・インフレ・分散投資の知識があまりない
  2. 学校・家庭で金融教育を受ける機会が少なかった

それぞれ詳しく見ていきましょう。

金融の知識

まずは「①日本は海外に比べて複利・インフレ・分散投資の知識があまりない」についてです。

2019年に18歳以上の個人の金融リテラシー(お金の知識・判断力)の現状を把握するために、アンケート調査が行われました。

そして、海外で行われた金融リテラシーの調査と比較したものも発表されています。

まず、日本とアメリカとの比較結果がこちらです。

金融リテラシー調査 2019年
出典:知るぽると 「金融リテラシー調査 2019年」の結果

正誤問題の①複利の正解率に、大きな差が見られますね。

そして「金融知識に自信がある」と答えた人の割合が日本では「12%」に対して、アメリカでは「76%」とかなり差が見られました。

これは「金融教育を学校で受けた」と答えた人の割合が、大きく異なることにも影響していると考えられます。

次は、「イギリス」「ドイツ」「フランス」との比較結果です。

金融リテラシー調査 2019年02
出典:知るぽると 「金融リテラシー調査 2019年」の結果

気になる点は、日本が「イギリス」「ドイツ」「フランス」に比べて②複利と③インフレと④分散投資の知識で、差が見られるということです。

アメリカおよび欧州との差が大きかった「複利」「インフレ」「分散効果」の知識は「投資信託・株式等」の金融資産を保有する際に、とても大事になってくる知識ですね。

特に「複利」効果は、コツコツ資産を増やしていく際に重要になってくる知識です。

学校・家庭での金融教育

次に、「②学校・家庭で金融教育を受ける機会が少なかった」についてです。

日本の金融リテラシーの調査で、学校において金融教育を「行うべき」との意見は「67.2%」もありました。

ただ、実際に金融教育を受けたとの認識がある人はそのうちの「8.5%」という結果になっています。

家庭でも金融教育を受けたという人は少ない傾向にあるようです。

確かに私も、詳しい金融教育を学校や家庭で受けたことはなかった気がします。

社会人になってから投資に出会いました。

なので、海外と日本で家計の金融資産が大きく違うのは

金融教育を教わる機会が少なく、投資信託・株式等の金融資産に投資して得られる効果を実感できていない

ということが考えられます。

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まとめ

この記事では、日本と海外(アメリカ・欧州)の家計の金融資産の違いについて金融リテラシーの観点から解説しました。

株式等の金融資産に関する正しい知識について早いうちから知っておく

これが金融知識の自信につながり、家計の資産を世界経済に分散させる知識と方法を学ぶことにもつながると思います。

そうすることで「インフレ」「デフレ」のどちらが起きた場合でも、自分の資産を守ることができます。

家計の資産を「現金」だけでなく「投資信託・株式」等に分散する理由とメリットについては以下の記事で解説しています。

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この機会に、金融に関する正しい知識を身に着けて、自分の資産を「守る」「コツコツ増やす」行動につなげてみても良いかもしれませんね。

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