モビリティ常識を変える破壊的イノベーション|MaaS注目銘柄

モビリティーの破壊的イノベーション

こんにちは、かーくんです。

いま自動車業界では、100年に1度の技術革新で新たなモビリティ時代が始まろうしています。

新たなモビリティに破壊的イノベーションを起こす「MaaS」が世界中で注目されています。

この記事では、MaaSのビジネスモデルと関連する注目銘柄について解説していきます。

MaaSはどのようなビジネスモデルなのか?

MaaSビジネスに関連する注目銘柄は?

こういった疑問に答えます。

本記事の内容は、以下となります。

  1. MaaSのビジネスモデル
  2. MaaS関連の銘柄紹介
  3. まとめ|激動のモビリティ時代を生き抜く

では、さっそく見ていきましょう。

MaaSのビジネスモデル

MaaSビジネスモデル
作成:kaakunblog.com

MaaSは、大きく3つのビジネスモデルから成り立っています。

  • MaaSに付帯する連携ビジネス
  • MaaSプラットフォームビジネス
  • MaaS新規移動ビジネス

MaaSに付帯する連携ビジネスは、移動以外の小売や飲食サービスとモビリティを組み合わせたものです。

「くるま」の常識を変えるMaaS時代では、「人を運ぶ」だけでなく「人にサービスを届ける」ことにも需要が出てきます。

最近注目されているフードデリバリーは、飲食とモビリティを組み合わせたものです。

これもMaaSに付帯する連携するビジネスの1つですね。

※フードデリバリー(宅配サービスなど)関連銘柄は、フードテック寄りのものが多いので別の記事で紹介します。

このような連携ビジネス・サービスについては、以下の記事で詳しく解説しています。

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MaaSと連携する

MaaSプラットフォームビジネスは、多岐にわたる移動手段を統合してシームレスな移動を実現するものです。

MaaSの基盤となる部分であり、自動車業界以外の異業種(ソフトウェア・サービス等)が参入を検討しています。

異業種の参入で変化する自動車業界については、以下の記事で詳しく解説しています。

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MaaSのレベルと自動車業界の再定義

MaaS新規移動ビジネスは、モビリティーの常識や価値が変化することで起きる「パラダイムシフト」に対応した移動サービスのことです。

この移動サービスには、カーシェアリングやライドシェアリング、ラストワンマイル配送、貨客混載などがあります。

カーシェアリングやラストワンマイル等については、以下の記事で詳しく解説しています。

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世界中のMaaS注目事例

MaaS関連銘柄は、これら3つのビジネスモデルのどれかに属することになります。

MaaS関連の銘柄紹介

MaaS銘柄

それでは、3つのMaaSビジネスモデルに属する銘柄を一挙に解説していきます。

アプティブ【NYSE:APTV】

アプティブ【NYSE:APTV】の貸借対照表や詳しい決算/業績は、「【APTV】モビリティー・サービスへ変貌を遂げた電子部品メーカー|アプティブ」にて解説しています。

【業種分類】

自動車・自動車部品

【関連分野】

自動運転、EV

【事業概要】

アプティブ(Aptiv PLC)は、自動車向け電子部品の開発・設計・製造や先進運転支援システム(ADAS)、自動運転向けソフトウェアを手掛ける企業です。

アプティブは、「Signal and Power Solutions」と「Advanced Safety and User Experience」の2つの事業を展開しています。

Signal and Power Solutionsは、コネクタやハーネス、センサー、安全配電システムなどの電装全般の開発・設計・製造を行っています。

またAdvanced Safety and User Experienceは、センシングシステム(ADAS)や自動運転システム、自動車の通信、電子制御システムなどのソフトウェア・サービス関連の事業を主に展開しています。

自動車市場に限らず、航空関連市場にも電子部品を販売しています。

【MaaSとの関連】

アプティブはもともと電子部品メーカーでした。

しかし、MaaS関連の企業との連携や買収を積極的に行うことで「電子部品メーカーからMaaSプラットフォームメーカー」へと変貌を遂げています。

たとえば、自動運転ソフトウェア企業の買収やMaaSに関連する配車サービス大手との連携が挙げられます。

また、2019年9月に自動車メーカー大手と連携し、自動運転レベル4以上の実現に向けて動き出すことを発表しました。

つまり、アプティブは電子部品だけでなくMaaS・自動運転の開発も加速させて、将来のMaaS・自動運転時代に向けた準備をしています。

【分析】

アプティブは、MaaSプラットフォームにかなり力を入れておりMaaS時代では必要不可欠な存在になることが予想されます。

アプティブの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2016年決算から2019年決算まで堅調に増加しています。

しっかりと成長している企業ですね。

ただ、2020年のEPS対前年比伸び率はマイナスとなっています。

来年以降、どれだけ回復できるか注視していく必要があります。

ヤンデックス【NASDAQ:YNDX】

ヤンデックス【NASDAQ:YNDX】の貸借対照表や詳しい決算/業績は、「【YNDX】ロシア版グーグルとも言われている巨大テクノロジー企業|ヤンデックス」にて解説しています。

【業種分類】

メディア・娯楽

【関連分野】

自動運転、ロボティクス、AI、フードテック

【事業概要】

ヤンデックス(Yandex NV)は、ロシア最大のインターネット検索サービスを提供する企業です。

自社のサービスを通してユーザー向けにインターネット検索エンジンを提供するほか、企業向けに広告プラットフォームを提供しています。

ヤンデックスは、この広告プラットフォームを収入源の1つとしています。

またヤンデックスは、ロシアのグーグルとも呼ばれているみたいですね。

【MaaSとの関連】

ヤンデックスは、検索サービス以外にも自動運転技術やMaaSプラットフォームの開発を進めています。

自社の検索プラットフォームで培った技術を自動車業界に適用する動きがあります。

実際に自動運転やプラットフォームサービスの実証実験も進めており、自動車業界としてはダークホース的な存在です。

MaaSのビジネスモデルでは、ユーザーとモビリティ(自動運転含む)をマッチングさせるサービスが重要になってきます。

そのサービスを開発しているヤンデックスは、MaaS時代においても重要な存在となることが予想されます。

またヤンデックスは、配達ロボットへの投資・開発にも注力しており今後の動向に目が離せません。

【分析】

ヤンデックスの営業利益は、2016年決算から2019年決算まで増加しています。

特に2019年決算の営業利益は、2018年の2倍以上とかなり伸びています。

EPS(1株当たりの利益)では、2016年決算から2018年決算までは上がったり下がったりでしたが、2019年決算では大幅な増加となっています。

ヤンデックスに関しては、本業の強さが見て取れます。

自動運転やMaaSが本格的に始動すれば、さらなる成長が見込めるのではないでしょうか。

百度(バイドゥ)【NASDAQ:BIDU】

【業種分類】

メディア・娯楽

【関連分野】

自動運転、AI

【事業概要】

バイドゥ(Baidu Inc.)は、中国最大のインターネット検索サービスを提供する企業です。

「Baidu.com」というウェブサイトを運営しており、検索エンジンやニュースなどを提供しています。

バイドゥは、「Baidu Core」と「iQIYI」の2つの事業から主に成り立っています。

「Baidu Core」は検索やAIサービスに関連する事業を展開しています。

この事業で行われているAIの開発は、中国におけるAIの研究開発をリードしています。

「iQIYI」は動画配信プラットフォームといったオンラインエンターテイメントに関連する事業を展開しています。

このようにバイドゥは、様々なオンラインビジネスと連携して大きな収益を生み出しています。

【MaaSとの関連】

バイドゥは、AI技術に大きな力を入れています。

その技術を自動車業界に適用したものが、自動運転プラットフォームである「Apollo(アポロ)」です。

このプラットフォームはオープンソース化されており、70社以上の企業がバイドゥと共同研究を行っています。

さらに、このプラットフォームを拡大させ「自動車メーカー」「IT企業」「部品メーカー」「半導体メーカー」と連携することが予想されます。

つまり、開発中の「Apollo」が将来のMaaSプラットフォームにつながるのです。

バイドゥがこの動きを加速させると、世界最大級の成長が期待される中国のMaaS市場で早期に覇権を握る可能性があります。

【分析】

バイドゥは、2017年決算において営業利益とEPS(1株当たりの利益)が前年比で減少していました。

しかし、2017年決算から2019年決算にかけて営業利益とEPSが大きく増加しています。

ここ2年ほどは、しっかり本業で稼げていますね。

中国では、EV市場は立ち上がっていますがMaaS市場はまだのようです。

開発中の「Apollo」がどれだけのインパクトを与えるのか気になるところです。

地政学リスクもありますが、今後のMaaSをめぐる動向に注目です。

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JDドットコム【NASDAQ:JD】

【業種分類】

小売

【関連分野】

ドローン、自動運転

【事業概要】

JDドットコム(JD.com Inc.)は、自社のウェブサイトを通じて幅広い商品を販売するeコマース大手です。

オンライン小売事業だけでなく、第三者が自分の商品をネット上で自由に販売できるマーケットプレイス事業も運営しています。

小売とネットサービスで収益を得ています。

JDドットコムは、eコマース市場においてアリババと双璧を成す存在です。

【MaaSとの関連】

eコマース大手のJDドットコムは、数年前からラストワンマイルの省人化・無人化やドローン開発、無人倉庫などに注力しています。

JDドットコムは配送ロボットに強みがあり、自動車メーカーと連携して自動運転配送車両の開発も行っています。

またJDドットコムは、インフラが整備されていない山奥などにドローンで荷物を配送するドローンプロジェクトを掲げています。

ドローン配送の実証実験も積極的に行っておりドローン関連の市場では、早期に優位的なポジションを築くことが予想されます。

JDドットコムは、MaaSに関連する「ラストワンマイル」「ドローン」「自動運転配送車両」にて活躍が期待されそうです。

【分析】

JDドットコムの営業利益は、2016年決算から2019年決算までマイナスでした。

しかし、2020年決算では大幅な増益となっています。

EPS(1株当たりの利益)もこれまでマイナスだったものが、2020年決算ではプラスに転じています。

eコマース事業が好調だったこともありますね。

2021年以降も営業利益とEPS成長率を増加させられるか気になるところですね。

中国のMaaS市場が立ち上がった際に、JDドットコムの「ドローン」の存在は大きいです。

つまり、MaaS市場の盛り上がりでJDドットコムも大きく成長できる可能性があります。

アマゾン・ドット・コム【NASDAQ:AMZN】

【業種分類】

小売

【関連分野】

宇宙産業、自動運転、AI、ドローン

【事業概要】

アマゾン・ドット・コム(Amazon.com Inc.)は、アメリカのオンライン小売大手です。

自社のウェブサイト経由して幅広い商品やサービスを提供しています。

Amazon.comは、ビックデータ解析やAI開発、宇宙産業など多岐にわたって事業を展開しています。

また、2020年11月にAmazon.comは「オンライン薬局」を開始しました。

無料で処方箋を配送するサービスのようですね。

Amazon.comは様々な業界に切り込んでおり、それが脅威となる企業も少なくありません。

【MaaSとの関連】

Amazon.comは「プライム・エア」と呼ばれるドローン配送プラットフォームの展開を計画しています。

ドローンを用いて注文から30分以内に荷物を届ける配達サービスです。

実現すれば配達のパラダイムシフト(常識の劇的な変化)が起きそうですね。

2013年に「プライム・エア」の計画が始まり、2019年には実証実験が行われました。

2019年の後半から「プライム・エア」が開始される予定でしたが、まだ実用化には至っていません。

Amazon.comは新しい配達サービスを提供する点で、MaaS関連銘柄として期待されています。

【分析】

Amazon.comの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2016年決算から2020年決算にかけて堅調に増加しています。

eコマース事業がかなり好調だったようですね。

ドローン配達が実用化された際に、そのサービスを使うユーザーがどれだけいるのか?

注文から30分以内に配達してくれるサービスを必要とする人は多くいると思います。

自動車業界における100年に1度の大変革により、その需要をさらに押し上げることが予想されます。

アルファベット【NASDAQ:GOOGL】

【業種分類】

メディア・娯楽

【関連分野】

自動運転、AI

【事業概要】

アルファベット(Alphabet Inc)は、アメリカでインターネット検索サービスを提供する大手企業です。

アルファベットはGoogleなどのインターネットサービスからChromebookなどのハードウェア製品まで様々な事業を展開しています。

Google事業はGoogleMapやYouTube、GooglePlay、Androidなど多くの有名なサービスが挙げられます。

【MaaSとの関連】

アルファベットは、自動運転技術の開発でトップを走るWaymo(ウェイモ)を子会社に持っています。

2020年10月、そのWaymoが自動運転配車サービスを開始しました。

これはスマホアプリ等で自動運転車の乗車検索や予約ができるサービスになっています。

つまり、アルファベットは本業のネットサービスと自動運転技術の2つを組合せたMaaSプラットフォームを展開できる企業ということです。

鬼に金棒、まさにMaaS銘柄ですね。

【分析】

アルファベットの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2016年決算から2020年決算にかけて堅調に増加しています。

EPS5年成長率も「10%以上」の成長となっています。

本業の儲けは底堅く脅威の成長率です。

アルファベット傘下のWaymoが行う自動運転および配車サービスは、まだ始まったばかりでおそらくアルファベットの利益には影響していません。

しかし、自動運転やMaaS市場が本格的に立ち上がった際、Waymo含めアルファベットに大きな恩恵をもたらすことが考えられます。

モビリティの大変革がアルファベットにどのような影響を与えるのか目が離せません。

NXPセミコンダクターズ【NASDAQ:NXPI】

NXPセミコンダクターズ【NASDAQ:NXPI】の貸借対照表や詳しい決算/業績は、「【NXPI】車載向け半導体の大手!スマートな世界を実現するオランダの半導体メーカー|NXPセミコンダクターズ」にて解説しています。

【業種分類】

半導体・半導体製造装置

【関連分野】

自動運転、AI

【事業概要】

NXPセミコンダクターズN.V.(NXP Semiconductors N.V.)は、オランダの半導体メーカーです。

NXPセミコンダクターズの製品は、自動車だけに限らず医療やパソコン、照明など幅広い用途で利用されています。

【MaaSとの関連】

自動運転やMaaSが主流となる時代では、車両間の位置情報や車両状況のデータを安全かつリアルタイムで扱うことになります。

そのような場合に車載ゲートウェイが重要な役割を果たします。

また車載ゲートウェイでは、車載ネットワークの種類も重要になってきます。

リアルタイムで通信を行うために、車載ネットワークの高速化が要求されています。

現在の車載ネットワークはCAD(Controller Area Network)が代表的ですが、さらなる高速化のためイーサネット(Ethernet)が注目されています。

前置きが長くなりましたがNXPセミコンダクターズは、MaaS時代に適用できる次世代の車載ゲートウェイに向けたチップセットを開発しています。

NXPセミコンダクターズが開発しているチップセットは、既存のCADと次世代のイーサネットが混在した車載ネットワークを実現できます。

MaaS時代の恩恵を受けられる企業です。

本来、半導体メーカーはMaaS銘柄よりも自動運転銘柄に関連します。

しかし、NXPセミコンダクターズはその中でもMaaS銘柄に近い企業だと思い紹介しました。

【分析】

NXPセミコンダクターズの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2017年決算を除いてほぼ横ばいとなっています。

本業の儲けがあまり伸びておらず、成長も横ばいとなっています。

しかしNXPセミコンダクターズは、これから到来する自動運転やMaaSを見据えて動いています。

未来のモビリティに自社の製品がどれだけ使われるようになるのか。

それが重要になってきます。

自動運転やMaaSの恩恵をどれだけ受けられるのか気になるところです。

カーバナ【NYSE:CVNA】

カーバナ【NYSE:CVNA】の貸借対照表や詳しい決算/業績は、「【CVNA】中古車市場のデジタル化をリードしている破壊的なeコマース企業 |カーバナ」にて解説しています。

【業種分類】

小売

【関連分野】

…..

【事業概要】

カーバナ(Carvana Co.)は、オンラインで中古車を販売している企業です。

中古車販売のプラットフォームを運営しています。

カーバナは別名「くるまの自販機」とも呼ばれており、販売員を介さず自動車を購入することができます。

車両のチェックや必要書類の提出はネットで行い、購入時は立体駐車場のような自販機に特製のコインを入れるor自宅に届けてもらうだけです。

車両のチェックは特徴的で、360度の視点から撮影した車両画像をウェブサイト上でチェックすることができます。

便利ですよね。

自販機で飲み物を買うように、特製のコインで中古車を購入する点がユニークです。

【MaaSとの関連】

MaaSに関連する移動サービスの1つに、「カーシェアリング」があります。

カーシェアリングは、スマホアプリを使って乗車可能な車両を検索し利用するサービスです。

移動したいときに、近くで使える車両がないか検索し利用するサービスは便利ですよね。

このカーシェアリングは、新車よりも中古車の使用を想定したビジネスモデルです。

レンタカーのようなものです。

カーバナは、中古車をウェブサイトで販売するビジネスモデルであり、カーシェアリングと相性がいいと考えられます。

カーバナが持つプラットフォームは、カーシェアリングを支える基盤サービスとなる可能性があります。

【分析】

カーバナの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2016年決算から2020年決算までマイナス続きです。

売上高は急速に増加しているものの、まだ利益が得られていない状況です。

売上高とともに営業利益にも注目が必要です。

またモビリティの変化に自社のプラットフォームを、今後どのように適用させていくのか気になりますね。

ビジネスモデルとしては面白い企業だと思います。

ウーバー・テクノロジーズ【NYSE:UBER】

【業種分類】

ソフトウェア・サービス

【関連分野】

フードテック

【事業概要】

ウーバー・テクノロジーズ(Uber Technologies, Inc.)は、移動の需要と供給をマッチングさせるプラットフォームサービスを展開する企業です。

自社のアプリを使った配車サービスを全世界で提供しています。

2020年12月に、自社の自動運転部門を売却することを発表しました。

事実上ウーバーは自動運転から撤退したことになります。

今後、自社のマッチングサービスに力を入れていくことが考えられます。

【MaaSとの関連】

ウーバーは、配車サービスとライドシェアリング技術に強みを持っています。

配車サービスやライドシェアリングは、MaaSに関連する移動サービスです。

MaaS時代の到来により、ウーバーの事業は今後さらに注目されるのではないでしょうか。

【分析】

ウーバーの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2019年決算を除き2016年決算から2020年決算までマイナスです。

売上高は、年々増加傾向にあります。

2019年には営業利益が黒字化したものの、長く続かなかったようです。

ウーバーは早期の黒字化を優先する方針も打ち出しており、今後の黒字化がカギとなりそうです。

ウーバーの事業はMaaS時代にマッチしており、将来性のある企業ではないでしょうか。

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リフト【NASDAQ:LYFT】

【業種分類】

ソフトウェア・サービス

【関連分野】

自動運転

【事業概要】

リフト(LYFT Inc.)は、配車サービスを展開する企業です。

ウーバー・テクノロジーズと同様に、ライドシェアリングなどを提供しています。

一部地域では、バイクのシェアリングサービスも提供しています。

違う点として、ウーバーは全世界で配車サービスを展開しているのに対してリフトはアメリカだけにとどまっています。

【MaaSとの関連】

リフトもライドシェアリングに強みを持っており、MaaS関連銘柄の1つとなります。

【分析】

リフトの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2017年決算から2020年決算までマイナスとなっています。

売上高は着実に増加しています。

ウーバーと同様にMaaSビジネスを確かなものにするために黒字化がカギとなっています。

トヨタ自動車(株)【東証1部:7203】

【業種分類】

自動車・自動車部品

【関連分野】

EV、自動運転、スマートシティ

【事業概要】

トヨタ自動車グループは、自動車事業を中心に開発・製造・販売を行う企業です。

その他にも、金融や車両のリース事業、住宅の設計なども手がけています。

大きな企業ですし、行っている事業の幅も広いですね。

2019年には、トヨタを「自動車をつくる会社」から「モビリティカンパニー」にシフトさせることを発表しました。

自動車業界における100年に1度の変化に対応するため、新しい企業に生まれ変わる取り組みをしています。

また、トヨタ自動車は「ウーブン・シティ」と呼ばれるスマートシティも構想中です。

【MaaSとの関連】

2019年にトヨタとソフトバンクは、「モネ・テクノロジーズ」を共同設立しました。

モネ・テクノロジーズの事業は、オンデマンドモビリティーサービスやモビリティーデータ分析など、MaaS時代で重要になる領域を占めています。

2020年4月モネ・テクノロジーズは、「MONETプラットフォーム」の本格的な運用を開始しており今後ますます注目されることが予想されます。

MONETプラットフォームは、移動情報のデータを分析してユーザーが必要としている移動サービスを提供するものがあるようです。

地域とも連携したサービスも提供する計画で、どのような移動サービスが誕生するのか注目です。

またMaaSのコンセプトカーとして「e-Palette(イーパレット)」を発表するなど、MaaSに力を入れていることがわかります。

MaaS開発のためのコンソーシアムも立ち上げており、日本におけるMaaSの覇者となるかもしれません。

【分析】

トヨタ自動車の営業利益は、2017年決算から2020年決算にかけて増加傾向ではあるものの、ほぼ横ばいとなっています。

EPS(1株当たりの利益)は、上がったり下がったりを繰り返していますね。

トヨタ自動車は、自動運転やMaaSの到来に向けて様々な事業を打ち出している点が特徴です。

日本は海外と違ってMaaS関連の整備が複雑で、利益を伸ばすことが難しいと言われています。

しかし、早期の先行投資を行っているトヨタ自動車は、MaaS関連の整備を整え始めています。

たとえば、MONETコンソーシアムなどが挙げられます。

このようにトヨタ自動車は、MaaSの実現に注力していることがわかります。

東日本旅客鉄道(株)【東証1部:9020】

【業種分類】

陸運

【関連分野】

自動運転

【事業概要】

JR東日本は、運輸や流通サービスを提供する鉄道最大手の企業です。

大きく3つの事業を展開しており、「鉄道を中心とした事業」「貨物運送などを行う流通サービス事業」「オフィスビルやショッピングセンター運営に関連する不動産・ホテル事業」から構成されています。

「運ぶ」ことに関して、様々な分野で移動サービスを提供しています。

【MaaSとの関連】

2019年4月から東京急行鉄道とJR東日本が共同で「伊豆MaaS」の実証実験を開始しています。

伊豆MaaSは観光型のMaaSであり、鉄道や路線バスの検索から予約、決済までをスマホアプリで行うことができます。

MaaSで必要となる「検索→予約→決済」を1つのスマホアプリで行える点が良いですね。

またJR東日本は、モビリティ変革を推進するコンソーシアムにも参加しており、新しい移動サービスを探しているようですね。

【分析】

JR東日本は、営業利益とEPS(1株当たりの利益)が2020年決算を除いて2018年決算と2019年決算でほぼ横ばいとなっています。

MaaS関連の取り組みは、まだ実証実験の段階ですから収益化には時間がかかるかもしれません。

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ジョルダン(株)【JASDAQ:3710】

【業種分類】

ソフトウェア・サービス

【関連分野】

…..

【事業概要】

ジョルダングループは、鉄道などの経路検索サービスを提供している企業です。

ジョルダンの事業は、大きく2つ「乗車案内事業」「マルチメディア事業」から構成されています。

ジョルダングループの収益源は、乗車案内事業が中心となっています。

【MaaSとの関連】

ジョルダンは、様々な企業と連携しMaaSの基盤整備に注力しています。

まず1つ目が、モバイルチケットを提供する企業との連携です。

この連携により、乗車案内アプリでモバイルチケットを利用することができます。

これはチケットの検索から購入までをシームレスに行うことができる便利なサービスです。

このサービスを広げて、飲食券や観光施設と一体化する計画もあるようです。

2つ目は、タクシー会社と連携したタクシー配車アプリの提供です。

このサービスは、現在地から一番近いタクシーを呼ぶことができる配車サービスです。

3つ目は、バイクシェアリングサービスとの連携です。

乗車案内アプリに新しくバイクシェアの検索が表示されるようですね。

またジョルダンは2018年に子会社「J Maas」を設立しています。

J MaaS事業は、MaaSサプライヤーとして「マルチモーダル経路検索」「チケットの予約・決済」「各種サービスとの連携」を提供していくようです。

【分析】

ジョルダンの営業利益とEPS(1株当たりの利益)は、2018年決算から2020年決算にかけて減少しています。

本業の儲けは減少傾向です。

MaaS関連の事業は2020年からスタートしており、その効果が数字として表れるのは2021年以降となりそうです。

バイクシェアリングやタクシー会社との連携は行っていますが、それらを統合するマルチモーダルサービスの展開にはまだ至っていないようです。

まだまだ難しい面もあるようですね。

まとめ|激動のモビリティ時代を生き抜く

この記事では、MaaSのビジネスモデルとMaaSに関連する注目銘柄について解説しました。

MaaSビジネスには、大きく「移動以外のサービスと連携」「移動手段を統合するプラットフォーム」「新規移動サービス」の3つのビジネスモデルがあります。

これらに属する企業または参入を検討している企業は、100年に1度の大変革期を生き抜くことができると考えられます。

どの企業が、次なるモビリティの覇者になるのか気になりますね。

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