今まで将来・老後に備えて「貯金」だけしかしてなかったな～。投資に興味が出てきたけど、一歩踏み出せないな。結局「貯金でいいか～」って考えてしまう。投資ってする必要あるのかな？
この記事では、こういった「投資の必要性、重要性」の疑問に答えます。
✓ 本記事の内容
- 「貯金」と「投資」の違い
- 投資の重要性
- まとめ｜投資をしないこともリスク
では、さっそく見ていきましょう。
「貯金」と「投資」の違い
なぜ貯金だけではなく、投資が重要で必要なのか知っていただくために、まず「貯金」と「投資」それぞれの特徴について見ておきましょう。
貯金
貯金は、お金を増やすよりも貯めることに重きを置いています。
元本保証がされている一方で、資産を大きく増やすことはできません。
一番安全な資産運用で、ローリスク・ローリターンと言われているものですね。
貯金といえば、普通預金や定額預金といった銀行にお金を預けることを思い浮かべると思います。
投資
投資は、お金を貯めるよりも増やすことに重きを置いています。
元本割れのリスクがある一方で、資産を大きく増やすことができます。
資産が大きく増やせるかどうかは、投資先の将来性によるところがあります。
企業や事業の将来性に資産を投じて、その企業や事業が大きくなると自分もその利益の一部を得ることができます。
投資といえば、株式や投資信託に出資することを思い浮かべると思います。
投資の重要性
なぜ、投資をすることが重要なのか？
結論
「低金利」と「インフレ」の環境下で将来必要になる老後資金を貯めることが難しい
なぜなら、日本は「低金利」「将来のインフレ懸念」「老後資金の不足」の3つに直面しているからです。
いったい何が起きているのか？具体的な例を挙げて解説していきます。
低金利
日本では、低金利が続いています。
今は銀行に資産を預けて運用しても、ほとんど利息が付きませんよね。
20年間の普通預金と定期預金の金利を表したものが以下の図になります。
普通預金と定期預金どちらも長期的に低金利を推移しています。
ちなみに、日本の10年国債利回りも年々減少しています。
2020年現在では、ほぼゼロとなっています。
つまり、金利がつかない状況になっています。
このような状況で貯金をしていても、得られる利益(金利)は雀の涙程度です。。。
インフレ懸念
2つ目は将来的のインフレ懸念です。
そもそも「インフレ」とは何か？
インフレとは「インフレーション」の略称です。
ちなみに、その逆が「デフレーション（略称：デフレ）」です。
インフレになることで、経済や私たちの生活にどのような影響があるのでしょうか。
インフレが発生することで、モノの価値（物価）が上昇するのでお金の価値が下がります。
たとえば、今まで100円で変えていたお茶が、200円払わないと買えなくなるイメージです。
モノの価値が上昇したことでお金の価値が下がり、同じモノを買うにも2倍の金額を払う必要が出てきます。
つまり、インフレによってお金の価値が下がるのです。
もしお金の価値が下がってしまうと、銀行に預けているお金の価値も下がってしまいます。
「そんなこと言われても、そもそも今はインフレなの？デフレなの？」という意見もあると思います。
仮にインフレになっていたとしても、私たちの生活ではそれを実感することが難しいですよね。
そこで、この「インフレ」を消費者の態度で表した指標があります。
それは「消費者物価指数(CPI)」です。
見方としては、消費者物価指数が100以上であれば物価上昇、逆に100以下であれば物価下落を意味しています。
消費者物価指数(CPI)は、2015年を基準とした場合、2017年は「100.4」、2018年は「101.5」、2019年は「102.3」となっています。
あまり変わっていませんね。
物価は少し上昇していますが、ほぼ横ばいです。
※消費者物価指数（CPI）に関しては、総務省統計局のホームページで調べられます。
「な～んだインフレ懸念はあまり無さそう」と考えた方が多いと思います。
ここで強調しておきたいことは、「将来のインフレ懸念」です。
皆さん、日本銀行が目標として掲げている「将来のインフレ率」をご存知ですか？
それは「2%」です。
日本銀行は、この「2%」を達成するために金融緩和を積極的に行っています。
金融緩和とは、お札をじゃぶじゃぶ発行して、国債の買い上げや政策金利を引き下げて市場に流れるお金を増やすことを言います。
お札を大量に発行すると、お札の価値が下がり物価が上昇するので「インフレ」になりますよね。
インフレ率「2%」を達成するための金融緩和で、貯金と投資それぞれにどのような影響があるのでしょうか。
金融緩和によって金利が引き下げられるので、銀行にお金を預け（貯金し）ても利息があまり得られません。
次に、投資にはどのような影響があるのか。
以下の図は、インフレ率と日経平均株価を比較したものです。
結論、インフレ率が上昇すると株価も上昇しています。
株価が上昇するということは、投資をしている人が恩恵を受けられることを意味しています。
2005年から2010年は「リーマンショック」があったので例外ですが、2010年から2015年は大きなインフレ率の上昇に合わせて株価もかなり上昇しています。
2015年から2019年にかけても、インフレ率の上昇により株価が上昇しています。
過去に「2%」を達成した年は、2013年から2015年です。
その間は株価が大きく上昇しており、コツコツ投資をしていた人達は大きなリターンを得られました。
つまり、日本銀行が目指すインフレ率「2%」の恩恵をうけるのは「貯金」よりも「投資」の可能性が高いのです。
老後資金の不足
最後は、「老後資金の不足」についてです。
日本は極度の少子高齢化社会です。
将来、老後資金の1つである年金を十分に受け取られない可能性が出ています。
年金が必要な人に対して、それを支えられる人が足りない状況です。
つまり、年金だけでは十分な生活を送ることができません。
自分の老後資金は自分で何とかしなければなりません。
余裕のある暮らしをするために、まず「自分年金」を作る必要がありますよね。
将来のために貯金とは別に、投資で資産運用をすることが重要になってきます。
まとめ｜投資をしないこともリスク
この記事では、「貯金」と「投資」の違い、なぜ投資が必要なのか？について解説しました。
貯金は貯めること、投資は増やすことにそれぞれ重きを置いています。
長期的な低金利とインフレ懸念の状況で、貯金だけに頼ることは「リスク」でもあります。
取り巻く環境の変化に対応し資産を守るためにも、「貯金（貯める）」と「投資（増やす）」の両立をしていく必要があります。
日本を含む資本主義社会には、貯金さえしていれば安泰という楽観的な考え方は（あまり）当てはまりません。
逆に、資本主義社会では過去一貫して「貯金」よりも「投資」の方がアウトパフォーマンスしています。
詳しくは以下の記事で解説しています。
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